ノーマネー・ノーライフ

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老後の貯金は0(ゼロ)でも良い理由

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貯金をしている人の一定数が目的を「老後のため」として行っている。こうした人達は常に「老後のために貯金がいくら必要なのか?」「貯金の平均額はいくらぐらいなのか?」と気にしているだろう。

 

一般的には、定年までに3000万円、夫婦なら6000万円用意できればそれなりの生活は出来ると言われている。ただ、年金の支給額によっても異なるので、国民年金など年金の少ない人は更にいくらかの額をここへ上乗せしなければならない。

また、現金として残して「おかない」方が税金の関係上良いこともある。助けてくれる友人、身内がいればお金がなくとも生活を維持することが出来るかもしれない。

 

老後に広い意味で貯金があった方が良いのは間違いない。しかし、老後の貯蓄がゼロで良いと思える理由は人間らしく生きれ「ない」ことが確実になるなら、迷惑をかけない範囲での自殺しても良いと個人的に思っているからである。

 

この記事では老後の貯金について

▶ 老後のための貯金はいくらあるのが望ましいか?

という点から

▶ 今の20代、30代が老後になったら?

▶ 若いうちにできる様々な「蓄え」

▶ 老後の貯金がゼロでも良いと思える理由

まで詳しく述べていきたいと思う。

 

 

老後のための貯金はいくらあるのが望ましいか?

小銭の貯金www.flickr.com

 

老後(定年後)には、一人当たり3000万円が必要という話は良く言われている。この額は65歳からの25年間、90歳まで生きるとして月10万円の取り崩しが可能となる額である。

この額に月約12万円(2013年の平均額)の年金をもらうことが出来るため、3000万円の貯金があれば、一人当たり月平均22万円の出費でも25年間耐えうることを意味する。

現役の時にマンションや自宅のローンを支払い終えていれば、定年後には家賃はかからない。そのため、一月あたりの出費は更に少なくなっているだろう。加えて、サラリーマンであれば、退職金として現在の貯金額に一定の金額をプラスすることもできる。

また、保険加入や老後における収入源の確保も現役のうちから行っていれば、貯金額によらずともより良い生活水準を保つことが出来るだろう。

 

もちろん、老後に必要になる資金は人それぞれで一概に言うことは出来ない。急な病を患ったり、要介護になるのが早かったり、住宅が古くなればリホームも必要になるだろう。若者世代で十分なお金を持っている人が少ない現代においては、子供の結婚資金なども援助する必要が出てくるかもしれない。

 

民間企業や世論調査等様々なデータを見ると、60歳での貯金の平均額はどの調査でも約2000万円程度だった。夫婦で4000万円の場合、多くの人は90歳まで生きるとして、月13.3万円程度の取り崩しが可能となる額である。生活コストにもよるものの、我慢したり労働の必要性が出てくる人はいるかもしれない。

 

今の20代、30代が老後になったら?

若者が老人になったらwww.flickr.com

 

年金受給額は今後の政府方針にも影響が大きく出るため予測は難しい。具体的な数値は今後大きく変わる可能性もある。それでも敢えて、今の20代、30代が老後になった場合を考えてみる。

 

20代、30代が貰える年金額というのは現在もらっている人達の大体3分の2程度になると言われている。現在の老人は大体月12万円を貰っているので、月8万円が目安となるだろう。月4万円程度は出費を抑えなければならず、今の老人と同じ水準で90歳まで生活したいなら一人辺り1200万円程度貯蓄を上乗せしなければならない。つまり、今の20代、30代は3000万円に1200万円がプラスされた4200万円が必要になってくる。

 

これに加えて、受給額の少ない国民年金の場合は更に約1200万円(一人辺りの厚生年金加入者で月8万円、国民年金が月4万円として25年間で計算)が必要になり(計2400万円)、年金の支払をしていない、年金の受給が出来ない人は更に1200万円程度(計3600万円)が必要になる。つまり、年金の受給が出来ない人は3600万円の貯蓄で、定年した現在の「貯蓄を持たない」平均家庭と同じ生活が出来ることになる。

年金受給が出来ない人は貯蓄を上乗せし、老後までに6600万円を貯めないと、今の平均的な老人と同じような生活もできない。人によっては生活保護も積極的に検討しなければならないはずだ。

 

若いうちにできる様々な「蓄え」

友人という蓄え"

 

稼いでいるうちは現金で残すよりも、様々な控除だったり、金銭的な部分以外での「貯金」を貯めるのも良いだろう。

 

例えば、確定拠出年金(iDeCo)というものがある。確定拠出年金は証券会社で取り扱っている所得控除、及び非課税の制度である。証券会社へ申し込みをすることで、確定拠出年金用の口座を作ることが出来る。掛金は全額所得控除の対象となり、運用でどんなに利益が出ても非課税となる。

iDeCoは収入が無くなってからの受け取れば当然、税金も安くなる。収入がある時はこうした控除を使い、現金を残さない方が賢い貯蓄である。

 

こうした控除を含む、現金として残さずに得をする様々な制度については下記記事を参考に。 

 

会社員といったサラリーマンでも出来る対策に絞って知りたい人は下記記事を参考に。

 

金銭的な部分以外での「貯金」としては家族、友人関係などがあげられる。困ったときに助けてくれるような家族、友人がいれば老後に貯金がなくても生きてはいけるだろう。これは金持ちの両親、友人に限らない。若いうちに信用を構築しておけば、生きていく上で最低限の援助はしてくれる。

そういった意味でも、困っている人がいれば、コストの範疇で積極的に助けるようにするべきだ。若いうちから信用をお金に変えるのは避けた方が良い。

 

老後の貯金がゼロでも良いと思える理由

老後の貯蓄

www.flickr.com

 

ここまでの記述を見ると、

1.年金の支払いをしていない非正規雇の若者

 及び

2.十分な貯金

3.人的なものを含む、現金以外の蓄え

の無い人は不安に思うかもしれない。将来を悲観する人もいるだろう。それでも、個人的には、老後の貯金はゼロでも良いと思っている。もちろん、それなりの覚悟は必要となる。

 

生活保護など国からの援助を受けないと仮定すれば、65歳以上になっても働いて生活費を稼がなければならない。それこそ体が動けなくなるまで働かなければならない。シルバー人材の多くが肉体労働になるだろう。

 

病を患っても希望する治療は受けれないと考えた方が良い。延命治療にしても、保険が適用されない病気であれば、苦しみを和らげることさえ出来ないかもしれない。ただ、苦しみながら死にたいとは誰もが思わないはずだ。人によっては要介護状態になったらいっその事死んでしまいたいと考える人もいるかと思う。従って、人間らしく生きれない事が確実になるなら、迷惑をかけない範囲での自殺もやむを得ないと思う。

 

高齢者の自殺は現代社会においても問題になっている。ただ、中には「やむを得ないケース」もある。この自殺を減らすことは、むしろ人間らしく生きられない人を増やし、社会保障費の増大に繋がるだろう。税金の投入額が増えれば、生きなければならないはずの若者のサポートが希薄になる可能性もある。

 

もちろん、自殺することで社会に迷惑をかけたり、身内や知り合いがショックを受けることは避けなければならない。理解されないまま自殺をすれば、一生の心の傷を身内に追わせる可能性は高い。

 

老後においては死までの道筋とゴールを考えなければならない。最後に安楽死や自殺を望むのであれば、身内には予め理解してもらう必要がある。

病気で余命が宣告された場合以外、他国での安楽死も難しいが、いざとなれば静かに死ねる環境を予め自身で用意しておけば良いだろう。

この時の費用としては数十万円も必要ないはずだ。必死に働いて生活費を切り詰める覚悟があれば、老後の貯金も最後の「死」に使う費用だけで良いだろう。

 

こうした死という道ではなくとも、しっかりと周りに貸しを作っておけば、自身に貯金がなくとも助けてくれるかもしれない。良いか悪いかは別として、介護も子供がしっかり行ってくれれば自身の費用はかからないだろう。

貯金をしなくとも、素晴らしい生き方をしてきたなら、周りに助けてもらえるはずだ。

 

ちなみに、自分は生活水準をなるべく上げないようにし、定年後もそれなりの生活が出来るぐらいの貯蓄は用意するつもりでいる。年金は払い続けるつもりだし、必要であれば保険や住まいも購入しているだろう。

また、自分としては要介護になったり、痴呆症が悪化した場合には、違法でも安楽死させてくれる国や病院に移送してもらうよう準備をしたいと思っている。人間らしく生きることが望めないなら延命処置等は行わず楽に死にたい。安楽死が出来る環境が海外にも無ければ、迷惑のかからないように自殺したいと思う。

 

もちろん、周りの人間には、自分の意志で最後を迎えることを理解してもらうために、定年前から自身の考えを予め伝えておくだろう。ただ、もし周りに理解されないのであれば、自らの意思で命を絶つことは避け、生を全うしたいと思う。

 

心構えをしっかり持って、様々な方法で死ぬ前の環境を整えておけば、老後の貯金はゼロでも死ぬまで幸せに生きることは十分出来るはずだ。 

 

こうした覚悟がなく、早いうちから貯金を増やす準備をしたい人は下記記事を参考に。