ノーマネー・ノーライフ

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一人暮らしのコスパを最強に高める節約術を紹介しよう

一人暮らしのコスパを最強に高める節約術を紹介しよう

 

一人暮らしでも主要な支出は

1.家賃

2.食費、雑費

3.光熱水道通信費

4.交通費

5.娯楽・交際費、医療費

6.税金・社会保険料

とあまり違いはない。これらの支出を最適化すれば金銭的な出費も少なくなるはずだ。

ただ、金銭的な節約も生じるストレスだったり、時間的・労力的な節約とセットで考えた方が良い。金銭的な節約をした結果、ストレスが増え、時間的・労力的な余裕が無くなると、長期的には出費も増えてしまう傾向にあるからだ。逆に言うと、一部分で金銭的な支出を増やしても、ストレスが減り、時間的・労力的な節約が減るなら長期で見ると金銭的な負担の減少にも繋がる。

より柔軟にコストの最適化ができる一人暮らしこそ、長期で見るなら金銭の直接的な節約だけでなく、間接的な節約も意識しすべきなのだ。

 

この記事では

▶ 主要な支出における節約術

から

▶ 金銭を間接的に節約するための施策

まで詳しく述べていきたいと思う。

 

 

主要な支出における節約術

主要な支出における節約術

 

主要な支出を節約したいと思ったなら、まずは固定費の削減を考えなければならない。固定費で一番大きいのは家賃である。加えて、光熱費(電気、ガス)、水道費、通信費(インターネット、携帯代)がある。

固定費を最適化したら食費や雑費、娯楽・交際費、交通費、医療費といった流動費の節約も考えなければならない(人によっては交通費、医療費を固定費に含めても良いだろう)。食費については、ネットの活用で節約できる人が多い。

税金については貯金する(現金として残す)代わりに控除などを使えばある程度は減らせる。

下記では固定費、流動費、税・社会保険料にわけてそれぞれの節約(節税)方法を紹介していきたいと思う。

 

 

 

固定費(家賃、光熱費、水道費、通信費)の節約

固定費のうち、比較的簡単にできる節約は電力会社、通信会社の変更である。特に電力会社の変更はネット上の手続きで簡単にできるため、ほぼすべての人が真っ先に取り入れるべきだ。

 

電気代

基本料金および1kWhあたりの電気料金は電力会社でもある程度は下げられる。ネット上の手続きだけで既存の電力会社から毎月1000円程度下げるのは難しくない。

ただし、月3000円以下に抑えるとなると、冷房や暖房の節約も必須になる。

 

電気をあまり使わない人だけでなく大量に使う人でも、基本使用料が0円の楽天でんきもしくはループでんきが最安値になるかと思う。特に、関西、北陸地方の人はkWhあたりの電気代がかなりお得である。電気代を比較したい人は下記記事を参考に。

ちなみに、電力だけでなく、ガス会社の自由化も始まっている。地域や家によってはガス会社の変更もできるため、こちらの料金も時間のあるときに見てみるべきだ。

 

通信費

インターネットは娯楽の大部分を占めるため、この費用はある程度確保すべきだ。もちろん、ネット以外に娯楽のある人は、必ずしもインターネットの契約をする必要はない。

自宅のインターネットの選択肢としては光回線、WiFi、ブロードバンドがある。この中でもっとも安いのはWiFiになる。使い放題のWiFiは2726円~からある。こちらのWiFiは1、2ヶ月目が2726円、3ヶ月目から24ヶ月目までは3411円、25ヶ月目以降でも4011円となる。3年ごとに別の会社へと変えれば毎月3500円程度の負担にまで抑えられる。もちろん、地域によっては繋がらない、繋がりにくい場所もある。きちんと、問い合わせたり調べた上でWiFiも契約すべきだ。

また、外出先でも、モバイル用のWiFiを持ち運べば、インターネット環境を構築できる。携帯電話ではデータ通信の契約をする必要も無くなるだろう。

 

携帯代が高額になっている人はまずキャリアのスマホを辞めるべきだ。こちらのSIMならSMSありで月額500円程度からある。

消費の多くを楽天で消費している人は楽天モバイルがおすすめである。

 

楽天モバイルはSMSありのデータSIMが月額645円から利用できる。電話は無料アプリやIP電話を利用することで、極限にまで抑えられるだろう。

 

家賃

家の変更による費用や手間は電気や通信の変更と比べものにならないぐらい大きい。普通の人は数年に1度でも負担に感じているだろう。ただ、固定費の中でも家賃は節約の幅が大きい。職場までの移動や普段利用する店を把握して、より安い最適な家は定期的に探しておくべきだ。

 

ちなみに、発展途上国では一人暮らしは贅沢とされている。現地の若者は家族や親戚、友人同士の複数人で1部屋をシェアすることが多い。賃貸物件も一人暮らし向けというより、複数人で住むことを前提に作られているものが多く、広い家の方が選択肢は広がる。

日本においても、本気で家賃の節約を考えているなら、一人暮らしではなく、気の合う仲間とのルームシェアも検討してみるべきだ。

 

流動費(食費や雑費、娯楽・交際費、交通費、医療費)の節約

食事の節約

 

固定費とは違い、食費や交通費、娯楽・交際費、雑費、医療費などの費用は節約すると、その分労力や時間的コスト(手間)が増えたり、ストレスを生じさせるケースが多くでてくる。ただ、それぞれ最適化できる部分もあるため、金銭以外のコストが増えない程度に節約を進めるべきだ。

 

食費や雑費

食費や日用品を含む雑費の費用はネットの活用で比較的簡単に節約が進められる。一人暮らしの食費や雑費における節約としては、ネットの活用が極めて重要である。

たとえば、時間が無くてコンビニで購入しているお弁当をネットスーパーでの購入へ変えたり、ドラッグストアで購入している日用品はネットで買うと費用を抑えられる。

 

コンビニ飯で済ませるとお金がかかるため、 お弁当を買うにもできればスーパーで買った方が良いだろう。閉店前のスーパーではお弁当、おかずの割引もある。ただ、職場や自宅からスーパーが遠かったり、時間が無い人はコンビニに頼ざるとえない。そういう人はネットスーパーの利用がおすすめである。

ネットスーパーは閉店前の割引はないものの、スーパー並の値段で食材の購入ができる。加えて、家まで配送してくれる。金銭的なコストだけでなく、買い物で生じる労力、時間をムダにしたくない人にもおすすめである。

ただし、ネットスーパーは地域によっては利用できない欠点がある。

 

また、日用品を含む雑費について、店舗で売られている商品はAmazonや楽天の最安値に比べると高い。飲料水やティッシュ、トイレットペーパーは運ぶのも面倒だろう。労力的なコストの節約のためにも、日用品を含む雑費はネットショップで購入すべきだ。

ドラッグストアで行列してまで商品を買う理由も無くなるだろう。

ちなみに、ネットショッピングモールなら2019年10月から始まったキャッシュレスポイント還元制度による5%還元も受けやすくなる。

 

娯楽・交際費

娯楽、交際費は抑えると交友関係だったり、日常の生活での楽しみが減ってしまう可能性もある。一人暮らしでは無視できない人付き合いも制限しなければならなくなるだろう。ここを節約すると、ストレスの増加も避けられないはずだ。従って、第三者の立場から見て、ここでの節約を強いることはできない。

ただ、出費が多く、減らす必要性を感じているなら、少しずつ制限した方が良いだろう。また、消費を減らさなくとも還元率を上げることで結果的に節約(現金を多く残すこと)もできる。

還元率の高いカードやアプリによる決済を導入し、消費を減らせないなら還元率は最高にまで高めるようにしよう。

 

交通費

交通費を抑えるためには家の引っ越しやバスではなく自転車の利用を検討したり、燃費の良い乗り物に変えるといった方法がある。

車が必須の人なら、最近ではカーシェアリングも盛んである。

初期費用や毎月の維持費を下げる手段となるだろう。

 

医療費

治療については自分で判断せず、原則として専門家(医師)に従う必要がある。ただ、当事者として、ある程度の勉強はした方が良いだろう。その上で治療方法や薬代の最適化ができれば病院を変えたり、薬の変更を医師と相談してみるべきだ。

また、医療費の負担があまりにも大きい場合、国や区市町村の制度により助成を受けれるケースもあるだろう。

 

税金、社会保険料

税金は収入を貯金する(現金として残す)代わりに、控除などへ使うことである程度は減らせる。

個人事業主(自営業)、会社員が利用できる控除等を控除額とともにまとめると下記のようになる。

  個人事業主 会社員 控除額

経営セーフティ共済

(中小企業倒産防止共済)

○(利用できる) △(会社員として行う仕事との関係性が無ければ利用できる)

月0.5万円から最大20万円

年6万円から最大240万円の控除

小規模事業共済 ○(利用できる) △(個人事業主の時に加入していた場合など。原則として利用できない)

月0.1万円から最大7万円

年1.2万円から最大84万円の控除

生命保険料 ○(利用できる) ○(利用できる) 最大12万円の控除(支払は年24万円以上)
ふるさと納税 ○(利用できる) ○(利用できる) 年収による(上限なし)
確定拠出年金(iDeCo) ○(利用できる) ○(利用できる。ただし、会社の設定により制限されている場合もある)

月0.5万円から最大6.8万円

年6万円から最大81.6万円の控除

これらを利用すれば最大で計417.6万円以上の額を控除できる(ふるさと納税には上限がないため「以上」とする)。

 

支払うべき税金の減少割合は所得税が累進課税なため所得にもよる。目安としては2割から5割程度となるだろう。従って、417.6万円控除すれば84万円から209万円程度も支払うべき税金が減ることを意味する。また、経営セーフティ共済は経費へと計上できるため、社会保険料も減らせる。

下手に貯金するよりも、確実にお金を増やす(残す)手段と言って良いだろう。

各種控除の詳しい説明を含む、税金控除について詳しくは下記記事を参考に。

 

金銭を間接的に節約するための施策

金銭を間接的に節約するための施策

 

時は金なりという言葉があるように、金銭的な節約をしても、その分時間を浪費すれば回りに回って金銭的なコストの増加に繋がってしまう。金銭的な節約ができても、時間や労力といった広い意味でコストに対するパフォーマンスが低下すれば金銭的なコスト増加の圧力を受けるのだ。

こうした時間や労力は金銭とも間接的につながっている。従って、金銭的なコストが増加する施策でも、時間的、労力的なコストが減少するなら検討に値するだろう。特に、時間が余ると生活に余裕が生まれやすい。

 

 

 

労力と時間の節約、ストレスの減少

たとえば、労力と時間を節約するために職場から近い家へ引っ越したとする。家賃が3万円増加した代わりに、通勤時間で片道1時間、往復2時間かかっていたのが20分にまで減少したとしよう。1日100分、月20日働いたとして、2000分=33.3時間、3万円で作りだすことに成功した。1時間あたり約900円である。田舎ならともかく、都心部なら1時間900円以上稼いでいる人は多いだろう。

たしかに、電車の時間を勉強に使ったり、本を読んだり、有効活用する人もいるかと思う。ただ、その場合でも労力を使ったり、満員電車なら多少のストレスも感じているはずだ。満員電車の多い都心部ほど、職場に近い家を借りるのがコスパも良いかと思う。

もちろん、職場への移動だけでなく、普段訪問する場所を踏まえた方が労力や時間の節約はできるだろう。ジムやスーパーなどへの移動距離も考慮すべきだ。

 

時間を作る

引っ越しはもちろん、電力会社や通信会社の変更は時間的に余裕がないとなかなかできない。暇そうにしている人も毎日自分の中でスケジュールが決まっており、常に忙しくしている。急に生じる強制的な予定を嫌がる人は多いだろう。

逆に、こうした忙しい状況下で時間を作れれば、その空いた時間で一気にコスト最適化の施策を進められるだろう。時間が余ると生活に余裕が生まれるのはこうした理由もある。

 

今まで節約に失敗したり、実行できなかった人の多くは時間的な余裕を犠牲にしているはずだ。節約を始める前には、多少の金銭的なコストが増えても、時間的な余裕を作ることから始めてみるのが良いだろう。

 

節約については予算が決まっていた方がより具体的な施策を出しやすい。月10万円で暮らすための支出目安としては下記記事を参考に。

 

一人暮らしの食費を極限にまで抑える方法については下記記事を参考に。